愛犬のためにできる備えとして代表的なのが、ペット保険と貯金です。ペットショップなどで保険の加入をすすめられて「本当に必要なの？」「貯金があれば十分なのでは？」と疑問に思った方もいらっしゃるかもしれません。

そこで今回は、そんなペット保険の役割と貯金との違いや、ペット用貯金の必要額や用意するタイミングなどを解説します。あわせてこのほかに必要な備えについても触れるので、興味のある方はぜひご覧ください。

ペット保険

動物病院でかかる医療費は、原則として全額を飼い主さんが負担します。この負担を軽減できるのが、ペット保険です。ペット保険がある場合、補償割合に応じて支払額を抑えることができます。

ペット保険のメリットとデメリット

ペット保険があれば、高額な治療が必要な場合でも支払いをある程度軽減できます。全額負担に比べて検査などの費用も安く済む分、異常の早期発見もしやすいです。これらはペット保険の大きなメリットといえます。

便利なペット保険ですが、メリットばかりではありません。ペット保険の多くは掛け捨てのため、病気や怪我もなく過ごせた場合、支払った保険料は払い損になることもあります。特に高齢になればなるほど保険料も高くなるため、デメリットが発生しやすいです。

また、ペット保険は一部保障されない病気やケガがあります。保険商品ごとに対象範囲が異なるため、契約前にはよく把握しておきましょう。また、加入と補償開始日にラグがあるケースにも注意が必要です。

用意するタイミング

ペット保険は加入できる年齢が制限されています。対象年齢は保険ごとに異なるため、自分の愛犬の年齢に合わせたものを選びましょう。また、加入年齢が若ければ若いほど保険料は安く済みます。加入タイミングはできるだけ早い方がいいでしょう。

選び方のポイント

ペット保険にはそれぞれ違いがあります。加入の際は、以下のポイントをおさえつつ、どちらが自分の愛犬に適しているかを考えたうえで選択しましょう。

補償範囲	フルカバータイプ	通院や入院はもちろん、検査や手術などを幅広くカバーする。
	特化タイプ	通院や入院など、特定の治療のみを補償範囲とする。 補償範囲が狭い分、保険料が安い傾向にある。
清算方法	窓口精算	人間の病院と同じように、保険証を提示し、自己負担分だけを支払う。 利用時の書類作成負担が無いため便利。
	後日清算	医療費を支払った後所定の書類を記入・提出して補償分をもらう。 手続きの手間がかかるが、保険料が安い傾向にある。

 

ペット用貯金

ペット用貯金は、自分でペットのための費用を貯めておく方法です。毎月一定額を銀行口座などに貯めておき、必要に応じて使います。

ペット用貯金のメリットとデメリット

ペット貯金の場合、健康管理ができていればその分お金が貯まっていきます。愛犬以外にも使用できるのもメリットです。また、保険をかけている場合でもまとまったお金が必要になることもあります。両方用意することで、より手厚い備えを用意することも可能です。

一方、お金の増減が気になってしまうと、病院に連れて行くことに抵抗を覚えてしまう方もいます。病気や怪我の状態によっては、貯金だけでは不十分な場合もあるでしょう。病気やケガが発覚した直後は足りていても、そのあとの状況次第では不足するようになるのも、デメリットです。

用意すべき金額とタイミング

愛犬のための必要額は、犬種によって大きく異なります。目安としては100万円程度あれば一生涯にかかる費用が賄える、とは言われていますが、これは健康な犬の場合です。犬に何らかの健康上の問題がある場合は、より費用がかかる可能性があります。

また、7歳を過ぎるとシニア犬と呼ばれるようになります。この時期から犬は体調を崩しやすくなるため、この時までに最低でも20〜30万円の備えを用意しておくのが理想です。

新しく犬を家族に迎える場合は、その犬にかかる医療費などの一般的な額を調べておき、それを目安に貯金するのもいいでしょう。目標金額を設定するのではなく、収入から貯めやすい金額を少しずつ貯金するのもおすすめです。

できれば傷害保険も用意して

犬はどんなにしつけても人やほかのペットを噛む恐れのある生き物です。たとえ犬に問題がなくても、人を傷付けた場合は飼い主がその責任を取らなくてはなりません。また、愛犬が迷惑をかけられる場合もあります。

より万全な備えを築きたいなら、医療保険だけでなくペット傷害保険の加入も必要です。ペットにかかるお金、と考えると、お世話や医療費を思い浮かべる方が多いですが、トラブルにかかるお金もそのひとつです。こちらも忘れず用意しましょう。

まとめ

愛犬がいつまでも健康かつ安心して過ごしてもらうためにも、普段からきちんと備えておきましょう。保険と貯蓄のメリット・デメリットをよく理解し、自分と愛犬にあった方法を選択するのがポイントです。また、医療以外のトラブルに対応するためにも、傷害保険などの加入も検討しましょう。

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